雇用統計とトルコリラ

雇用統計というとFX必須の経済指標と言う方が非常に多いけど、なんで必須なのかわかっていない人が多い、というよりも

99パーセントわかっていないよね

と思います。

試しに読んでいる読者のみなさまでお分かりになる方がいらっしゃるのだろうか？

わかる方がいれば編集部にメールを送ってみてください。(笑)

言っておきますが、私は一回、読んだものを読み返しなんぞしません。

なぜなら書いた瞬間から次のアイディアが出てきて、書いたことを否定する以上の考え方になることが多々だからです。

読み返すと自分がバカのように見えてくるので恥ずかしくて読めない、というのが真相です。

だから、本当にメールをいただいても書いたことそのものを覚えていない可能性の方が高いのです。

突っ込む方は多いでしょうが、お許しください。

それは冗談として、これから回答を書きます。

そして、書く気力が残っていたら、なぜ、アメリカの金利が上がらないかの話です。

これは前回のトルコ中銀利上げの話をきちんと理解した人にはすぐにわかります。

初めて、こういう文書を読んだ人には保証します。

わからないだろう、と。

できるだけわかりやすく書きますので試しに読んでみてください。

雇用統計はなぜ重要なのか？

雇用統計は大事だ、大事だ、と騒いでいる人に問いたい、

なんで重要なの？

FXや株などをやっていて、これが重要だという人にきちんと聞いてみたほうが良いでしょう。

私の予想は、あなたの聞いた人の中にきちんと回答できる人なんか要るわけがない、と予想しています。

どうせ、答えはこんなものでしょう

「ボラタリティーが上がるから」

ふーん、バカじゃねーの、と私は言います。

これが98パーセントの回答になるでしょう。

なんでボラタリティーがあがるのか、という質問に対してはたいてい、逆切れするでしょう。

その答え方はしらねーよ、というと思います。

そもそも、私は雇用統計が重要なんて「あまり」思っていません。

特に最近の発表は数字自体がどうでもいいと思っています。

あーそう、新規雇用20万人以上ね、どーでもいいよ、そんなもの、とおもっています。

今、新規雇用者数なんて、マーケットで注目している人とか公言している人は、何もわかっていない、という烙印を押されるということがわかっていないから、恥ずかしいことを平気で言えるのです。

では回答を申し上げます。

アメリカの総売り上げ、稼ぎの経済指標のことをGDPといいます。

通貨の王様がドルであれば、経済指標の王様は「GDP」です。

ですから、経済指標で一番、注目しなければいけないのは本来GDPなのですが、GDPはみていないのに、雇用統計だけわかったフリをしてみている人が多すぎるのです。

GDPを理解していなければ、雇用統計の数字をいくらみても、理解なんてできっこありません。

新規雇用なんて完全雇用下では、意味を成しません。

新規雇用に注目をしなければいけないのは、不況から脱したときにはより重要なのですが、今の失業率では重要ではありません。

むしろ平均時給や労働参加率が重要なのです。

こうやってけなすのが私の悪いところというのは重々、承知しておりますが、面白くなければ誰も読んでいただけませんので、こう書いているだけですのであらかじめご承知ください。

那須では、ほっつきあるいていると、角野ちゃーん、と婦女子の熱いエールをいただくくらいの紳士でございますので、これもご承知くださいね。

結構、人気モノなのです。自分では普通言いませんよね。

さて、雇用統計が重要なのはGDPに占める、消費者の割合が7割だからなのです。

つまり、消費者が豊かになればなるほどアメリカは栄えていくのです。

普通はお金を得るのに、労働しなければ、お金を得ることはできず、不況時から景気がよくなっていく場合には失業者というお給料ゼロの人が、雇用されると自分のお金が発生するのです。

収入ゼロだった人がお給料が50万円になって、その人たちが20万人いたら、GDPを何パーセント押し上げる効果があるのか、というのがわかりますよね。

GDPが何パーセント押し上げられると、何パーセントドルが上昇するか、わかることになります。

しかも雇用統計というのは新規雇用者数だけでなく、ほかにもいろいろな雇用に関する重要な発表があり、今は、平均給料が注目されているのです。

なぜなら完全雇用なのですから、失業者を探すほうが骨が折れるのです。

リーマン直後は、歩けば失業者に当たりましたが、今は探すほうが大変なのです。

要するに新規雇用人数のほとんどが転職者で前職をもっている人たちがいきなり50万円のお給料だったのが100万円になるなんて人は0.1パーセント以下でしょう。

転職してお給料が3パーセントも増えればいいのですが、不況時はお給料ゼロから50万円になる可能性もあるのですから、その増減が大きいのです。

だからリーマン直後は新規雇用者数が注目されたのですが、今は完全雇用であって実際に働きたくても働けない病人、障碍者、妊婦などが今、失業者になっている可能性が高いのです。

ですから、新規雇用が増える、イコールアメリカ経済の隆盛ではなく、前ほど新規雇用によって経済が盛り上がるということがなくなっているのです。

それよりも労働参加率が現在、60パーセント前後で、アメリカの人口を3億人とすると、2億4000万人の人が労働者なのです。

そのお給料が0.1パーセント上昇すると、何パーセントのGDP押し上げ効果があるかすぐに計算ができるのです。

ゆえに、

• 小売売上が上昇した
• 車が何台売れた

といっても、その平均価格もわからず、前月の数字を確認しなければGDPの押し上げ効果もわかりません。

しかし雇用統計はこの発表をみて小学生並みの計算能力があれば、何パーセントの押し上げ、押し下げ効果があるかすぐにわかるからポジションが取りやすいだけの話です。

要は雇用統計をみれば、今後のアメリカ経済が上昇するのか、下降するのかすぐにわかってしまいますから、人気の高い指標なのです。

その寄与度が70パーセントもあるのであれば推計することがすぐにできます。

要するにたいていの項目は実数での発表になりますので、掛け算をすれば、だいたい7割正解のアメリカのGDPの数字になってしまうのです。

だからボラタリティーも高いのです。

それだけのことですが、わかってもいないのに、雇用統計が大事という輩が多すぎるのです。

今回の雇用統計

私は実際の数字など精査をしていないのですが、トランプがフライングで、その内容を少しばらしてしまった、という事件はあったものの、好調なのでしょう。

私はみてもいないので、なんとも言えないのですが、PCE価格はFRBの目標通りで、お給料も増えた、バンザイという内容だと思います。

でもね、私はね、今後、お給料は増えるかもしれないけど、PCE価格は大して伸びないと思っているのです。

お給料は、人手不足ですから上昇する可能性は高いのですが、一部の業種に偏りがあり、人員が余っているところは余っているのです。

要するにその一部の業種のお給料は大幅に上昇するでしょうが、ほかは据え置きになるでしょう。

日本と一緒で外食、サービスは結構、良いのですが、ほかは大したことがない、それなのに、メディアは人手不足と煽る構図と一緒だと思えばよろしいでしょう。

PCE価格

普通の中央銀行はCPI、消費者物価指数に注目をして金利の上げ下げを決定するのですが、アメリカの場合、CPI、消費者物価指数を採用せず、中央銀行であるFRBはCPIよりより広範囲の価格を調査するPCE価格を政策金利の上下の参考にしています。

PCE価格にはCPIと違い、税金やそのほか行政サービスなども含まれ、より正確に物価の動向がわかることからFRBは採用をしています。

去年、FRBはこのPCE価格の推移を発表し、その目標を2.0と設定し、先月、今月ともに、この数字を達成しています。

この今後の動きを上下動すると、連銀の理事たちは一様に言っているのです。

でも、このPCE価格をアホな専門家たちはあがる、あがると騒いでいるから私にバカにされるのです。

投票権があるFRBの理事が

それほど物価も金利も上がらないだろう

と言っているのに、日本のバカアナリストの80パーセント以上は今後もアメリカの金利はあがると言っているのです。

当事者が上がらない可能性のほうが高い、と言っているのに、上がると言い切るバカのほうが多いのです。

どちらの言っていることが正しいのかは懸命な読者さまはおわかりになるでしょう。

また、6月のFRBの政策金利に関しては予定通り上げるでしょう。

なぜなら、PCE価格が2.0パーセントで、政策金利が1.25なのですから、金利が安すぎるのですから予定通り自動的に上げます。

1年物国債の金利が1.8くらいなのですから、それでも当然、利上げと判断するのが妥当なのに、見送りと書くバカがたくさんいらっしゃいます。

そんなわけないじゃん、と思うのです。

これがトルコだったら、間違いなく、アメリカからほかの国に投資されてしまいますから、金利を上げなかったら、ドル安になりますね。

これも当たり前のことなのですが、理解できない、専門家と称する人たちが多いのに驚きを隠せません。

アメリカの場合は1年とか2年のスパンでモノを見ずにもっと長い目でみれば、金利は上昇しますから、資金が流出しないだけです。

アメリカの金利が上がらない理由

今年の3月にドル円が105円くらいだったのが、今、110円くらいです。

すなわち、ドル高です。

日本が円高だった場合、物価は下がりますよね。

アメリカも同様で、物価は為替レートの3-6か月遅れで反応する傾向があります。

つまり、6月以降にアメリカの物価が下がってくる可能性があるのです。

物価が上がらないのに、金利を上げれば、景気が失速しますので、次回、FRBの利上げは9月になりますが、見送るとみるのが当然で、FRBの理事たちが物価は上がらない可能性のほうが高いというのも当然です。

なのに自称専門家はあがる、あがると騒ぐ、バカではないか、と思うのです。

だから、トルコから資金流出の一因にドル高、ドル金利高があるのですけど、その要因が一時的に消えるのですから、トルコは下がらないよ、と言っているのです。

このように論旨がすっきりすれば、すべてが理に適うのです。

だから、

たぶんトルコは上がるよ

と言っているのです。

かなり簡単に書きましたが、みなさんご理解できましたでしょうか？

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