FXを行う際に証拠金を用意する必要があることはご存知かと思います。しかし、この証拠金に対する純資産の割合、即ち「証拠金維持率」の適正な割合はきちんと把握していますか？ロスカットを避ける為だと考え、必要以上の証拠金を用意している方も居られるのではないでしょうか？
証拠金維持率とは、「実際に取引に使用している証拠金に対する、現在の証拠金残高の割合」のことです。こと証拠金維持率が一定の水準を下回ると、トレーダーの資産保護を目的とした「マージンコール」や「ロスカット」の対象となります。過去の相場変動記録を参考に、余裕を持たせた証拠金維持率をキープすることを心がけましょう。
本記事では、この「証拠金維持率」の意味を証拠金やレバレッジとの関係から詳しくご説明します。その上で、「適正な証拠金維持率とは？」や「証拠金維持率を簡単に計算する方法はないのか？」といった疑問にお答えしていきます。
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証拠機維持率とは？証拠金と証拠金維持率の関係
まずは、「証拠金維持率とは何を指すのか？」についてご説明します。
証拠金維持率とは、「実際に取引している証拠金に対する、現在の証拠金残高の割合」のことです。証拠金維持率は以下の計算式で求めることが出来ます。
（証拠金維持率） = （証拠金の残高） ÷ （取引に必要な証拠金）
…数式だけの説明では中々分かりづらいですよね。それでは、具体例を参考に更に詳しく解説します。
<具体例①>1ドル=100円の為替レートで、証拠金10万円・レバレッジ10倍で1万ドル（100万円）を購入した場合
・レートが1ドル=99円に下がる
→1万ドル=99万円となり、1万円の含み損が発生。
→証拠金残高は、始めの証拠金10万円から含み損分を引いた9万円となる。
→この場合、先ほどの数式に当てはめると証拠金維持率は
90.000 ÷ 100,000 ×100（％）で90％となります。
また逆に、円安となり含み益が生じた際には証拠金維持率は100％を超えることになりま
す。
この様に、証拠金残高と証拠金維持率は反比例の関係にあるのです。そして、証拠金維持
率が一定の水準を下回ると後ほどご紹介するマージンコールやロストカットの対象となりま
す。
証拠金維持率とレバレッジの関係性
次に、証拠金維持率とレバレッジの関係についてご説明します。
レバレッジとはご存知の通り、預け入れた証拠金に対しどれ程の金額が取引可能であるかという倍率を意味するFX用語です。「レバレッジ10倍」であれば、10万円の証拠金を100万円として取引することが可能となっています。具体例を用いて、証拠金維持率とレバレッジの相関関係を分析してみましょう。
<具体例②>1ドル=100円の為替レートで、証拠金10万円・レバレッジ20倍で2万ドル（200万円）を購入した場合
・レートが1ドル=99円に下がる
→2万ドル=198万円となり、2万円の含み損が発生。
→証拠金残高は、始めの証拠金10万円から含み損分を引いた8万円となる。
→この場合、<具体例①.>と同様に考えると証拠金維持率は
80.000 ÷ 100,000 ×100（％）で80％となります。
レバレッジを10倍→20倍にした以外の条件は<具体例①>と同じ。それにも関わらず、<
具体例②>の証拠金維持率は<具体例①>と比べ減少しました。すなわち、証拠金維持
率とレバレッジは反比例の関係にあると言えます。
マージンコールやロスカットとは？
ここまで、証拠金維持率の増減が他のどの要素と影響し合っているのかをご紹介しました。そして、この証拠金維持率が一定の水準を下回ると、トレーダーが証拠金を大きく上回る負債を抱える事を防ぐ為に、FX取引会社側により「マージンコール」や「ロスカット」といった措置が実行されます。それぞれの措置の内容について、以下で解説します。
「マージンコール」
マージンコールとは、「取引開始時に預け入れた証拠金の額」を「現在のレートで決済した場合に発生するであろう損失額」が大きく上回った場合に実行される、証拠金の追加預け入れ（いわゆる「追証」）を求める警告のことです。
マージンコールが行われる基準は取引会社毎に設定されていますが、一般的に証拠金維持率が「50～70％」を下回るとこの処置の対象となるとされています。また、取引会社によってはマージンコールの制度自体を採用していないケースも存在します。この様な取引会社を活用することでマージンコールの基準を超えた範囲で取引を行うことも可能ですが、警告無しに「ロスカット」（後述）される危険がつきまとうことにも注意しましょう。
マージンコール自体はいかなる強制力・拘束力も持ちません。ただし、マージンコールの対象になるということは「ロスカット」が実行される危険性がある、ということです。すぐに追加分の証拠金を預け入れるか、若しくは現ポジションを転換することをおススメします。
「ロスカット」
そして、FXにおいて最も気を付けねばならない制度上のルールが、このロスカットです。ロスカットとは、現レートでの含み損が大きくなりすぎた際に取引会社側の手で執行される「強制決済措置」のことです。マージンコールと違い、一定の条件に当てはまってしまうと強制的に実行されます。
これは、高レバレッジ取引でトレーダーが莫大な負債を負うことを防ぐ為の措置でもあります。マージンコール同様にロスカットの執行基準については各取引会社がそれぞれ定めていますが、一般的なロスカット執行の基準は、証拠金維持率が「20～30％」を下回ること、とされています。
ロスカット機能については、すべてのFX取引会社が導入しているのが現状です。また、マージンコールが行われたにも関わらず証拠金の追加を行わなかった場合、上記の証拠金維持率を下回っていなくてもロスカットが執行されるケースがあるので注意しましょう。
証拠金維持率は100% 150% 300% 1000% 適正な証拠金維持率とは？
ここまでの内容からも、証拠金維持率がFXにおいて重要な指標であることが分かりますね。では、証拠金維持率はどれ位の値をキープしておくのがベストなのでしょうか？レバレッジ25倍、1ドル=100円の条件下で1万ドル購入（この場合の証拠金は4万円となる）した場合を例に考えてみましょう。また、今回の例では分かりやすい様に、「証拠金維持率100％以下でロスカットされる」と仮定しています。
証拠金残高 証拠金維持率 ロスカットまでの変動幅（円）
12万円 300％ 8円以上の下落でロスカット
10万円 250％ 6円以上の下落でロスカット
8万円 200％ 4円以上の下落でロスカット
4万円 100％ 現在のレートを下回るとロスカット
上の表からも分かる通り、証拠金残高が多いほどロスカットされにくい仕組みとなっています。米ドルにおける近年で最大の下落幅は、リーマンショック時の７円下落です。このことから、証拠金維持率を300％以上はキープしておきたいと考えるトレーダーの方々が多いようです。
もちろん、トレーダーの方々の中には500％以上の証拠金維持率を常にキープしている方もおられます。自身が購入する通貨に関する過去の値動きを調べ、その中で最大の変動幅が再び起こっても証拠金維持率が100％を下回らない程度の余裕を持っておくことが、安心してFXを行う上で必要だと考えます。
証拠金維持率が計算できるサイトのまとめ
マージンコールやロスカットの対象となるかを判断する上で重要な、証拠金維持率。その計算方法については冒頭でお伝えしましたが、この維持率の計算を自動で行ってくれるサイトがあることはご存知でしょうか？以下で、これらのサイトに関する情報をまとめておきます。
「みんなのFX」証拠金シミュレーション
証拠金維持率の計算とは少し目的が異なるかも知れませんが、FX取引会社が証拠金計算ツールを無料で提供しているケースは多数見られます。
その中の1つが、「みんなのFX」が提供している証拠金シミュレーションです。通貨ペアや現在のレート・純資産額といった項目を入力することで、新規ポジションを保有する為に必要な証拠金の金額や、証拠金維持率が100％となる時のレート（ロスカットライン）を計算してくれます。
「必要証拠金計算ツール」
証拠金維持率に関するより細かなデータを把握したい方には、こちらのサイトで提供されている「必要証拠金計算ツール」の活用をおススメします。
「みんなのFX」と同じ様に自身のポジションに関する情報を入力することで、1万通貨毎に必要な証拠金額やロスカット到達時のレート・更に実効レバレッジや証拠金維持率まで、証拠金に関する様々な情報を得ることが出来ます。
まとめ
いかがでしたか？証拠金維持率に関する理解は得られましたでしょうか？それでは最後に、本記事の内容について簡単にまとめておきます。
・証拠金維持率とは、「実際に取引している証拠金に対する、現在の証拠金残高の割合」を指すFX用語である。
・証拠金維持率は、（証拠金維持率） = （証拠金の残高） ÷ （取引に必要な証拠金）
の数式で求めることが出来る。
・証拠金維持率は、証拠金及びレバレッジと反比例の関係にある。
・証拠金維持率が一定の水準を割り込むと、マージンコール（警告）やロスカット（強制決済）の対象となる。
・証拠金維持率は、過去の大規模な変動幅を参考としつつ取引通貨ごとに余裕を持って設定するべきである（米ドル取引のケースであれば、リーマンショック事件を参考とした300％が安全圏か）。
・FX取引会社やネット上で提供されている計算ツールを使用することで、簡単に証拠金維持率を計算することが出来る。
これが本記事でご紹介した大まかな内容です。
証拠金維持率は、現在自分が行っている取引の安全性を測る上で重要な指標です。ロスカットのリスクを軽減し余裕を持った取引を行ったり、自身のポジションを見直す際に今回ご紹介した内容がお役に立てれば幸いです。
