ドルコスト平均法をわかりやすく解説します

ドルコスト平均法に興味を持たれた皆さん、こんにちは。こちらの記事で、ドルコスト平均法の概要、どのような場面で効果を発揮するのか、その時どのような点に注意すればよいのかを学んでいきましょう。

最後まで読んでいただければ、きっとドルコスト平均法を採用した投資活動で収益プラスを手にしたご自身の姿をイメージできていることでしょう。

FX取引を初めて1年ほどたったでしょうか。昼間は営業として外回り、朝から晩まで働きっぱなし。夜帰宅してから

「さあFX取引でも始めようか！」

って、お金儲けは興味あるけど今日は疲れたからなぁ、早く寝たい。こんな俺にも出来るFX投資方法ってないのだろうか。。。

日中は忙しいあなたのような方にこそ、ぴったりな投資方法があるのです。それが

『ドルコスト平均法』

ドルコスト平均法を活用して積立投資的な通貨取引をしましょう。

刻一刻と変化するチャートを常時見る必要は無く週末や月末に確認する程度で十分です。

取引価格の上下動にともなう不安やストレスから開放され

「気がついたら利益が出ていた！」

そんなお気楽気長なFXトレーダを目指してみませんか。

こちらの記事では、ドルコスト平均法とはなんぞやから始め、その特徴メリットデメリットそして実際の取引イメージと注意すべきこと、最後にドルコスト平均法を用いた取引のまとめと進んでいきましょう。

ドルコスト平均法とは？気休めではないのか？

ドルコスト平均法とは、一見すると難しそうですが、証券会社HPや投資情報発信サイトには、利用方法、効果メリットの説明が掲載されいるくらい代表的な取引手法です。

端的に言いますと、価格を無視して、定期的に通貨を買い続けるという事です。

より丁寧に説明すると、

「一定金額を定期的に投資し、その時々の価格にて、一定金額枠内で購入可能な株式もしくは通貨を購入。これを予め指定した期間（例えば１年間、毎月購入など）継続する。」

という手法なのです。

一度に大きなロットを持ち、値下がりすると、損失を抱えたままになります。

ですが、ドルコスト平均法を使うと、下落局面における資産価値の含み損を抑制できます。

また、時期を分散して一定額内で購入出来る株式や通貨を定期的に購入するので、価格が下がったところでは取引量は多く、価格が上がったときは少なめに購入となり、単位あたりの平均損失を抑制したり、総取引数量を期初一括の購入より多く購入することが可能となるのです。

つまり、取引にともなう平均損失額の平準化と価格低下時を買い機会と捉えた取引総量の拡大さらに価格高騰時の取引量減というリスク低減を実現する取引手法と言えます。

ですが、ここに記載したリスクの低減を達成しても、その結果は必ずしも資産形成に直結するとは言えません。なぜなら上記記載リスクを回避できても、取引資産価値が上昇しない限りにおいては最終的な資産増にはならないからです。いくらドルコスト平均法で取引しても、購入時より価格が下がっている局面であれば、結局資産はマイナスなのは代わり有りません。

では、ドルコスト平均法によるリスク低減とは単なる気休めなのでしょうか？

例えば、ドルコスト平均法を用いた投資と同じように、あなた自身が、機械的に必ず毎月一定額分をためらわらずに買い続けることできますか？　人間にはどうしてもこのような行動をためらわらず繰り返し遂行することは極めて困難、もしくは苦痛やストレスを伴うものなのです。

でも、そこをドルコスト平均法が取って代わってくれるのです。もしご自身で取引をした場合、この感情が悪さをして、価格下落時に買うのをためらったり、または高値なのに一定額以上を購入してしまったり、結局それが大きな損失につながってしまうことはしばしば起こることです。

取引における人間の行動を機械的な購入によって排除する。この行動をリスクとしてとらえ低減するという意味です。言葉のあやと思われるでしょうが、単なる気休めではく、大いなる気休めかもしれませんね。

感情面からの無駄な取引を抑制し、取引時のストレスから開放してくれるわけですから、ご自身は気を安めていられるわけです。結果だけを手にいれればいいのですから。。

ドルコスト平均法とナンピンの違いとは？

ドルコスト平均法って、ひょっとしたらナンピンと同じなのでは？と思われた方も多いかと思います。確かに似たような取引にもみえます。そもそもナンピンとは、含み損となった時に下値で更に買い増しを行い、１株（FXなら通貨ペア）あたりの平均損失額を薄めることによって価格上昇時に、より早い段階で収益を回復させようと目論んで行う行為です。一方のドルコスト平均法は下落局面だけでは無く、上昇局面においても上昇下落の区別無く期初に計画した取引を一定期間繰り返し執行するものなのです。

ドルコスト平均法の計算方法とは？

ドルコスト平均法とは、一定の購入金額の中で価格が低いときは取引量を多く取り、価格が高いときは取引量を抑える取引手法です。したがって、価格に関係なく常に一定量（口数）の取引をしていくよりも、ドルコスト平均法による購入の方が、全体の平均単価を平準化させることができるのです。長期的な資産形成を行っていく上で有効な方法のひとつと考えられています。

上記のような特徴をもつドルコスト平均法による資産価値は、以下の計算式から求めることができます。

投資予定総額:A
購入回数:B
購入金融商品の購入時価格:C0
購入金融商品の現時点価格:Cn　(nは1からBまで)
資産評価総額:D

として、今回は購入回数Bを３回とした場合の計算をしてみましょう。
(なお、ここでは便宜上取引手数料は省略して計算しております。)

資産評価総額(D)
={１取引あたりの損益×取引数量 }
={ (現時点価格―購入時価格)×取引数量 }
={ (Cn-C0)×(A÷Cn) } (※1)
(※1)n=1からBまでの合算
={ (C3-C0)×(A÷C3) +(C2-C0)×(A÷C2) + (C1-C0)×(A÷C1) }

以上のようにして算出できます。

ドルコスト平均法のリスクやとデメリットは？

図表-1のような市場において、ドルコスト平均法を用いた投資で最終的な収支は期初に全資産を投入するより成績はプラスで満期を迎えています(図表-4)。下の図表-2、図表-3は1月から10回に分散して投資した場合、その時点の価格を元にしたドルコスト平均法での投資結果と期初(1月)に一括で投資した場合を比較しています。前出の計算式で求めた結果、ドルコスト平均法による投資のほうが取引量、資産総額いずれも良い成績を残していたことがわかります。

ドルコスト平均法採用時チャート
図表-1

ドルコスト平均法での月度取引量推移
図表-2

ドルコスト平均法採用時月度毎損益推移比較表
図表-3

満期時の期初一括投資とドルコスト平均法の資産総額比較表

図表-4

とはいってもすべての取引がこの例の通り推移する保証はありません。もし、一方方向への強いトレンドの相場だったらどうなっていたでしょうか。

上昇局面の場合、期初の安値で購入して満期を待ったほうが当然成績は良いことはすぐに想像つくことと思います。この場合ドルコスト平均法にて毎月購入すると毎月上昇する価格をもとに数量を抑えて購入するため、投資総量、購入時期毎の利益の総和いずれも期初購入より低い成績となります。また、購入を毎月行うため高値においても総量は抑えるもの購入をしていきます。満期直前に大きな下落局面を迎えると、下落の程度によっては高値で購入した取引にて発生した損失がそれまでの利益を食いつぶす可能性があります。

デメリット
⇒一貫した上昇トレンド局面では、利益の最大化が難しい。
上昇局面においては上がるたびに取引量を減らしながら購入するため、期初一括購入による（最も価格の低いときに購入）取引ほどの利益が得られません。
また、取引回数が増えれば、そのぶんの取引手数料がコストとして発生します。
リスク
⇒急激な下落発生時、高値圏での取引分が大きな損失を計上する恐れあり。
高値圏でも購入を続けるため、急激な下落時は高値圏での取引分による損失がそれまでの総利益を食いつぶす可能性もあります。

ドルコスト平均法の最大のメリットとは？

改めて前出の図表-1をご覧ください。ポイントは2点あります。

含み損に伴うストレスが発生しにくい。

図表-1グラフの赤丸箇所に着目してみましょう。価格が大きく下がったポイントです。
この時、期初一括購入された方は総資産における含み損が大きく膨らみ、かなりの期間にわたってプラス反転することがなかった状態(図表-3の3月から8月にかけて)です。いかがでしょうか。このタイミングで「もう、損切りしたほうがよいのでは？」と不安に感じるのではないでしょうか。いったんはプラス圏に戻るも再度下落しているのならなおさらのことです。たらればになってしまいますが、ここで損切りしたら満期時の利益は当然失っていたわけです。

一方のドルコスト平均法では、分散購入のため、単月での損益は期中であれば一括より額面としては低く、かつ購入は契約時に決まった時期に契約した会社が執行するため取引執行時の迷いやストレスは発生しません。

価格下落時に買い増しできる。

結果として値が戻すという前提での話ではありますが、図表-2の青丸箇所のように価格下落時はより多くの取引が可能となります。値が戻れば、この増分が生み出す利益が乗っかってくるわけです。

いかがでしょか。さらに補足となりますが、上記は価格が上下動しながら上昇していく時にこそ効果を発揮します。株も通貨も一方通行方向への上昇下降トレンドの発生頻度は全期間の３割程度で、残り７割はレンジ相場といわれています。つまり上下動を繰り返しながら推移するので、まさにドルインデックス平均法が効果を発揮する状況なのです。